地震に備えて耐震問題もクリアした住宅を建てましょう
住宅は地震に対して安全である必要があり、耐震問題に関心を持つことが大切です。住居の耐震問題は建築基準法で規制されていますが、構造計算は義務付けられていません。住宅の耐震問題は建築基準法において中規模と大規模の地震に分けて規制がされています。中規模は建築基準法の最低限の規制を守ることで倒壊を免れますが、大規模の場合は必ずしも安全性が十分ではないのです。大規模でも安全を確保するためには地盤選びや独自の耐震技術をオプションで選ぶ必要があります。
構造計算の必要がない一般の戸建て住宅では耐震問題は慎重な検討が必要です。50年に一度の発生が想定される中規模の地震に対しては、建築基準法の最低限の規定をクリアしておけば大丈夫と言えます。しかし、数百年に一度の頻度での発生が予想される大規模地震の場合は条件により建築基準法の最低限度の規制だけでは安全とは言えないのです。その場合は倒壊を防ぐために必要な耐震技術を使うことが必要となります。
住宅の耐震問題は地盤が大きく関わります。地盤が良い土地に建つ建物は地震に対して有利で、悪い地盤に建つ建物は地震に不利となるのが一般的です。住居はどこに建てても良いのではなく、安全な一定の場所に建てることが望まれます。軟弱な地盤でも地盤改良により一定の強度を確保することが可能です。しかし、そのことで危険が全く無くなるわけではないので、十分な注意が必要なのです。安全を確かなものとするには構造計算を別途依頼する方法も考えられます。
有名なハウスメーカーの建てる建物は高い耐震性を持っているのが普通です。建築年数が比較的少ない場合は大きな揺れに対しても安心して問題はありません。しかし、地盤が悪い場合や建築年数が増えてきた場合はそれなりの心配が発生します。建築は建てたら終わりではなく、メンテナンスにより初期の性能を維持することが必要なのです。大きな地震を経験した場合は建てたハウスメーカーに検査を依頼するのも有効な方法となります。
住宅の耐震性は客観的な数値により知ることもできます。長期優良住宅の認定を受けた建物は、建築基準法の最低限度の規制をクリアしたものよりも高い耐震性を持つことが知られています。住宅性能表表示制度による耐震等級3は建築基準法が想定する1.5倍の地震に耐える基準となっているのです。ハウスメーカーの耐震性では十分ではない場合は長期優良住宅や耐震等級3を取得した建物を求める必要があります。