家を建てるなら条件に合う土地を探しましょう

住宅を建てる場合はその土地の条件に合致することが大切です。土地の条件には立地の他にも建築基準法などの法規制があります。また、災害に遭いにくいかや、老後の設計など、生活上の条件も出てくるでしょう。建築基準法では都市計画で定められている用途地域を確かめることが大切です。用途地域によりその土地周辺の環境が決まるので、無視することは避けた方が良いでしょう。

都市計画で定められる用途地域には第一種低層住居専用地域や第二種低層住居専用地域、第一種住居地域や第二種住居地域などの住居系の地域のほか、近隣商業地域や商業地域と言った商業系の地域や準工業地域や工業地域などの工業系の地域があります。用途地域が異なると建ぺい率や容積率の他、建物用途や高さ制限と日影規制の値も異なるので、どの地域を選ぶかは重要な選択となるのです。また、地域で特別に定められる建築協定や地区計画などにも注意する必要があります。

第一種低層住居専用地域や第二種低層住居専用地域は高い建物の建築が規制されているので、低層の住宅には適した地域と言えます。第一種住居地域や第二種住居地域は近隣商業地域や工業地域と比較して住宅地の環境が守られていますが、中層のマンションや住宅以外の建築も可能な地域です。場所によっては日照の心配も必要となります。建築協定や地区計画は地域により定められている場合があるので、自治体の担当課で調べる必要があるのです。

災害に遭いにくい地域は自治体が作成するハザードマップにより知ることができます。洪水に遭いやすいかどうかは標高が大きく関わり、ハザードマップの予測は正確なものです。もし、洪水に遭いやすい地域に家を建てる場合は、鉄筋コンクリート造でそれなりの高さのものをつくる必要があります。がけ崩れの起きやすさも自治体が把握しているので、事前に調べることが可能なのです。洪水に遭いやすい地域は地盤も弱く、地震が起きた時にも不利となるのが一般的です。

住宅は一生使うものなので、老後の計画も設計に考慮する必要があります。高齢となった場合は高低差の激しい敷地は使いにくく、危険なこともあります。健康に良いとされる南斜面なども、高齢となった場合の使い方を考えて求める必要があるのです。さらに立地以外の条件では家族構成が影響する広さの問題もあります。二世帯所帯を考える場合はより広い敷地が必要となります。郊外の場合は駐車場の設置が必要で、そのための敷地の広さも確保することが大切です。